卒FITで蓄電池をつけない方がよい家庭の条件

蓄電池の得は、昼に余る電気をどれだけ貯められるかと、買う電気と売る電気の単価差で決まります。この2つが小さい家庭、または見積が15年で回収できる上限を超える家庭では、電気代だけで見ると、つけない選択が有力になります。

この記事は、その条件を3つに分けて、当サイトの試算エンジンの出力で示します。元が取れる上限価格そのものの計算は家庭用蓄電池は元が取れるかにあり、こちらは「つけない方がよい側」から条件を確かめる記事です。

条件1：余る電気や夜の使用量が少なく、蓄電池を使い切れない

蓄電池に貯められるのは、昼に自家消費してもなお余った電気だけです。余りが少ないと、容量の大きな蓄電池を付けても、毎日は満たされません。東京で7kWhの蓄電池を付けた場合を、パネル容量と年間使用量の組み合わせ別に計算しました。

使い切り度が最も低いのは、パネル2kW・年間使用量9,000kWhの68%で、年間の得は33,964円です。使い切り度が100%の組み合わせは5通りで、余りが十分にあるときだけ、容量どおりに働きます。使い切り度の計算は、年間の余り・夜の使用量・容量から決まる貯められる量を、容量 × 放電深度80% × 年365回で割ったものです。

この表の範囲で年間の得が最も小さいのは33,964円で、余りが少ないだけでは得はゼロになりません。得が小さい家庭かどうかは、次の単価差と見積の価格もあわせて見ます。

出典：試算前提（自家消費率、放電深度、充放電効率、年間の充放電回数）は当サイトの出典一覧に記載。単価は東京電力エナジーパートナーの公式プランによる

条件2：買電と売電の単価差が小さい

貯めた電気を夜に使うと、買う電気が減ります。その代わり、昼に売れたはずの電気を売れなくなります。1kWhあたりの年間の得は、地域ごとの単価差で決まり、4,255円から9,772円まで開きます。

買電単価は各社の従量電灯の第2段階、売電単価は卒FIT後の標準的な買取プランです。燃料費調整額と再エネ賦課金は含めていません。上限が小さい地域ほど、同じ見積でも回収は遠くなります。

条件3：見積が回収できる上限を超える

経済産業省の資料では、家庭用蓄電システムの導入費用は2023年度で1kWhあたり12.1万円（工事費を含む）です。この額を15年の上限が下回る地域は、東北・東京・中部・北陸・関西・四国・九州です。上回るのは北海道・中国・沖縄です。

上限を下回る地域でも、補助金で実質の負担が下がれば、判定は変わります。見積の総額から補助金を引いた額を容量で割り、自分の地域の上限と比べてください。補助金の受付状況は蓄電池の補助金の現状にまとめています。

出典：経済産業省「定置用蓄電システムの現状と課題」（2025年3月12日、導入費用の推移）

3つの条件のどれに当たるかの見分け方

1. 01

   余りの量を確かめる

   検針票や買取明細で、1年に売った電力量（kWh）を見ます。7kWhの蓄電池を毎日満たすには、年に約2,044kWhの余りが要ります。売電量がこれを大きく下回ると、使い切れません。

2. 02

   単価差を出す

   買電の単価（第2段階）から売電の単価を引きます。差が小さいほど、1kWhあたりの得は小さくなります。

3. 03

   見積を上限と比べる

   補助金を引いた実質の負担額を、容量で割った額が、自分の地域の上限以下かを見ます。

3つのどれにも当たらない家庭は、蓄電池の容量の選び方で容量を決めます。自分の条件の収支は卒FIT後の比較シミュレーターで試算できます。

この計算で見えていないこと

• 停電時の安心は金額に入れていません。停電時に家電が動く時間は別に計算します。
• 参考寿命15年と充放電効率は、当サイトの試算前提です。実際の劣化は機種で異なるため、保証の内容を見積で確認します。
• 時間帯別の料金プランや、EV・V2Hを使う家庭では、結果が変わる場合があります。

よくある質問

蓄電池の記事は蓄電池の記事一覧（選び方・設置の手続き・運転・安全・補助金別）から目的別に探せます。売電を続ける場合の単価は卒FIT買取単価の比較で確認できます。

本記事は概算で、投資や税務の助言ではありません。実際の得は、契約中の単価、設置条件、補助金、機器の劣化で変わります。最終的な判断は、複数の見積と各社の公式情報で確認してください。特定の施工業者・製品を推奨するものではなく、電気工事の設計・実施には関与しません。

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