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充電設備は車に電気を入れるだけの設備で、V2Hは車から家へ電気を戻す放電機能も備える設備です。設備名や補助額から選ばず、電気の向きと停電時に実現したいことを先に決めます。

機能と申請区分を分ける

CEV-PCは、戸建て住宅充電用コンセントを充電インフラ整備事業の区分として案内し、対象型式、交付規程、応募要領、申請様式を公開しています。年度制度を使う場合は、対象型式だけでなく発注・工事・申請の順を最新要領で確認します。

出典:次世代自動車振興センター「戸建て住宅充電用コンセント」

同センターはV2Hを、EV・PHEVへの充電に加え、EV・PHEV・FCEVから施設へ放電(給電)できる装置と説明しています。補助制度上も充電設備とV2Hは別ページ・別要領なので、見積書の設備区分を申請前に照合します。

出典:次世代自動車振興センター「V2H充放電設備」

5軸で見積もりをそろえる

比較軸充電用設備V2H
電気の向き住宅側から車両へ充電車両への充電と車両から施設への給電
対応確認車両・コネクター・充電条件車両とV2H機器の充放電対応
停電時放電機能とは別給電範囲・残量・操作を確認
工事範囲分電盤、配線、駐車位置等左記に加え給電側の機器構成を確認
補助申請充電設備の対象区分・型式V2Hの対象区分・型式

見積依頼前の4ステップ

  1. 01

    車両を特定

    メーカー、型式、充放電対応を確認します。

  2. 02

    必要機能を決める

    充電だけか、平時・停電時の給電も必要か分けます。

  3. 03

    工事範囲をそろえる

    本体、分電盤、配線、基礎、周辺機器を同じ範囲で比較します。

  4. 04

    最新要領と照合

    対象型式、申請者、発注・工事時期、必要書類を該当区分で確認します。

補助制度の詳細はEV充電設備とV2H充放電設備で分けて確認できます。卒FIT後の売電・家庭用蓄電池との収支比較は卒FIT後の比較シミュレーターで確認してください。V2H導入後、太陽光の余剰電力を優先して車両に充電したい場合の運転モードの考え方は別記事で整理しています。

手持ちの車が機器に対応しているかの確かめ方はV2Hを付ける前の車両側の対応可否の確認手順で整理しています。

可搬型の外部給電器(V2L)との違いはV2LとV2Hの違いで整理しています。

上表の「停電時」の給電範囲・残量は機種ごとの出力容量によって変わります。詳しくはV2Hは停電時にどれだけ使える?出力容量と給電できる期間の目安で整理しています。V2Hを蓄電池代わりにVPP・デマンドレスポンスへ活用する仕組みはEV・V2HをVPP・デマンドレスポンスに活用する仕組みで整理しています。

卒FIT(買取期間満了)後に確認することの全体像は卒FITとは?買取期間満了後に確認することで整理しています。

太陽光の余剰電力を売る場合とEVの充電に回す場合の金額は、電費と走行距離からEVの自宅充電の電気代と卒FIT売電の比較で計算できます。

戸建ての充電設備の種類(コンセント型・ケーブル付き)ごとの工事の考え方は戸建てのEV充電設備の種類を比べる、車から家電へ給電するV2Lで使える時間の求め方はV2Lで使える家電と使える時間の求め方で整理しています。

普通充電の出力(3kW・6kW)と充電時間の計算はEV普通充電の出力3kWと6kWの違いで整理しています。

EV充電・V2H・蓄電池の記事を状況別に読む順番はEV充電・V2H・V2L・蓄電池の記事の読む順番にまとめています。

太陽光・蓄電池・EVの3電池を一体で制御する構成はトライブリッド蓄電システムとは?で整理しています。

よくある質問

QEV充電用コンセントから家へ放電できますか?

A充電設備とV2H充放電設備は公式の補助区分も別です。車両から施設への放電が必要なら、対応車両とV2H機器の組合せを確認してください。

QV2HならすべてのEV・PHEVに対応しますか?

A一律ではありません。車両とV2H機器の対応、コネクター、充放電条件をメーカーの対応表で確認します。

Q補助金は同じ申請でよいですか?

ACEV-PCでは戸建て住宅充電用コンセントとV2H充放電設備を別の案内・要領で扱っています。検討する設備区分の最新要領を確認してください。

Qどちらが得ですか?

A必要な機能と工事条件で異なります。充電だけか、車両から家への給電も必要かを先に決め、本体・工事・周辺機器・保証を同じ範囲で見積もります。

蓄電池の記事は蓄電池の記事一覧(選び方・設置の手続き・運転・安全・補助金別)から目的別に探せます。

本記事は次世代自動車振興センターの公開情報にもとづく一般的な比較です。対応車両、設備仕様、給電範囲、工事、保証、補助要件は製品・年度で異なります。電気工事の設計・実施は行わず、実際の契約条件とメーカー・施工事業者の確認を優先してください。