ZEHの区分と太陽光・蓄電池の要件

ZEH（ゼッチ）は、断熱を高めて省エネ設備を入れ、太陽光などでつくる電気を合わせて、年間の一次エネルギー消費量の収支をゼロに近づける住宅のことです。太陽光が必要かどうかは区分で決まり、ZEH Oriented以外は再生可能エネルギーの導入が要件に入っています。

この記事は、新築や建て替えで太陽光・蓄電池を検討する人が、見積に出てくる区分名の意味を確かめるためのものです。

令和7年度以降のZEH系の区分

資源エネルギー庁の定義一覧（令和7年度以降）の要件を、太陽光との関係で並べると次のとおりです。

省エネ分の削減率（再生可能エネルギーを除く）は、資料の表でZEH・Nearly ZEH・ZEH Orientedが20%以上、ZEH+・Nearly ZEH+が30%以上です。「容量不問」とあるため、太陽光が何kW以上必要かという下限は、この資料には書かれていません。

出典：資源エネルギー庁「令和7年度以降におけるZEH＋の定義変更について」

ZEH Orientedの太陽光の扱い（設置しなくてもよい区分）

ZEH Orientedは、再生可能エネルギーを導入しなくてもよい区分です。ただし、誰でも選べるわけではなく、次のどちらかに当たる住宅に限られます。

• 都市部狭小地：北側斜線制限の対象となる用途地域などで、敷地面積が85㎡未満の土地（平屋建ては除く）
• 多雪地域：建築基準法で規定する垂直積雪量が100cm以上の地域

資料は対象地域を示すだけで、その理由は書いていません。自分の敷地が対象地域に当たるかは、施工会社や建築士に確認します。

出典：資源エネルギー庁「令和7年度以降におけるZEH＋の定義変更について」

ZEH+の選択要件に入る蓄電池

ZEH+は、ZEHの要件を満たしたうえで、再生可能エネルギーの自家消費を広げる措置か、高度エネルギーマネジメントのうち、少なくとも1つを満たす区分です。令和7年度から、削減率が25%から30%以上に、外皮は断熱等性能等級6以上の必須に変わりました。

自家消費の拡大措置として数えられる設備は、次の4つのうち少なくとも1つです。

• 昼間の沸き上げに対応した高効率給湯器（ヒートポンプ・ハイブリッド給湯機）
• 蓄電池（初期実効容量5kWh以上のものに限る）
• 電気自動車の充電設備（住宅との間で充放電できる設備を含む）
• 太陽熱利用システムまたはPVTシステム（強制循環式で、一定の機能要件を満たすもの）

蓄電池はZEH+の選択肢の1つで、必須ではありません。昼間に余った電気を給湯に回す方法はエコキュートの昼間沸き上げで整理しています。

令和6年度中にZEH+を取得した住宅は、令和7年度以降も引き続きZEH+として扱うとされています。

出典：資源エネルギー庁「令和7年度以降におけるZEH＋の定義変更について」

2027年4月以降適用のGX ZEHの蓄電池要件（必須）

経済産業省の「GX ZEH・GX ZEH-M 定義」（令和7年9月）は、2027年4月以降に適用する新しい定義です。名称は「GX ZEH」で、現行のZEHと区別されています。戸建住宅の主な要件を、現行の区分と並べます。

戸建住宅では、高度エネルギーマネジメント（HEMSで発電量を把握し、冷暖房・給湯を制御でき、蓄電池の充放電も制御できること）も必須要件です。GX ZEH Orientedは、蓄電池の制御の部分が除かれています。

売電の扱いも書かれています。再生可能エネルギーの供給量には自家消費分に加えて売電分も数えますが、エネルギー自立の観点から、全量買取ではなく余剰電力の買取とすべきとされています。卒FIT後も余剰を売る住宅は、この考え方と同じ向きです。

資料の表題は「2027年4月以降適用」です。補助金などの制度が、いつからどちらの定義を使うかは、この資料には書かれていないため、制度ごとの公募要領で確認が必要です。

出典：経済産業省「GX ZEH・GX ZEH-M 定義」（令和7年9月）

見積を受け取ったときのチェックリスト

全量売電と余剰売電の違いは全量買取と余剰買取の違い、蓄電池の容量の考え方は蓄電池の容量の選び方、発電量の目安は年間発電量と売電収入の目安にまとめています。

自宅の売電と自家消費の条件は卒FIT比較シミュレーターで試算できます。

よくある質問

本記事は一般的な情報提供で、特定の住宅がZEHの要件に適合するかを判定するものではありません。設計・施工や補助金の可否の助言も行いません。制度は変更されることがあります。最新の情報は資源エネルギー庁・経済産業省の公式発表でご確認ください。